ノーコード・ローコードとは?それぞれの違いやメリット・デメリットを解説

2023.09.19IT
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ノーコード・ローコードはコーディングが不要、もしくは必要最低限のコーディングで済む開発方法の総称です。ノーコードとローコードは異なる概念ですが、メリットやデメリットなど、共通する部分も多いため、ノーコード・ローコードとまとめて言及されることが多いようです。
ノーコード・ローコードを活用すれば、ゼロから開発するよりも少ない期間やコストでアプリケーションやWeb サービスを開発できます。

今回はノーコードおよびローコードの概要やそれぞれの違い、メリット・デメリットなどを解説します。自社でノーコード・ローコード開発の導入を検討されている場合は、予備知識としてぜひご一読ください。

ノーコード・ローコード開発とは

ノーコード開発は、ソースコードを書くことなく開発できる手法のことです。一方、ローコード開発は、最低限のコーディング作業だけで開発ができる手法のことを指します。

基本的には「ノーコードツール」「ローコードツール」と呼ばれる開発プラットフォームを使用し、ツールで用意されているテンプレート(ひな形)や部品を組み合わせて開発をします。
アプリ開発というと、プログラムのソースコードを入力して進めるイメージが一般的ですが、ノーコード・ローコードによるアプリ開発はそれとは異なります。主にマウスを使ったクリック、ドラッグ&ドロップ操作で開発を進められるため、専門的な知識が少ない方でもアプリやWebサイトの開発を行うことができます。

ノーコードとローコードの違い

ノーコードとローコードを比べると、次のような違いがあります。

ノーコードとローコードの違い
ノーコード
  • ソースコードをまったく書かずに開発できる
  • 拡張性や自由度が低く、目的に合ったツールを選ぶ必要がある
ローコード
  • ソースコードをほとんど書かずに開発できる
  • ノーコードと比較すると拡張性や自由度が高い

ノーコード・ローコードでできること

ノーコード・ローコードでは、主に以下のようなことができます。それぞれ具体的に解説します。

  • Webサイトの作成、ECサイトの作成
  • 自社サービスのプロダクト開発
  • 業務効率化ツール・アプリの開発
  • 外部サービスとの連携

Webサイトの作成、ECサイトの作成

WebサイトやECサイトは、機能やフォームなどが定型的なものが多いため、ノーコード・ローコードでスムーズに開発可能です。高い拡張性を求めないのであれば、ノーコードでデザイン性の高いサイトを作成することもできます。

自社サービスのプロダクト開発

アプリなどの自社サービスのプロダクトも、ノーコード・ローコードで開発できます。例えばスマートフォン向けアプリであれば、飲食店の検索アプリやショッピングアプリといった機能性の高いアプリも作成可能です。
商品カタログや顧客リストなどをデジタル化し、タブレットやスマートフォン上で利用できるようにするといったユースケースもよく知られています。

業務効率化ツール・アプリの開発

業務フローアプリや自動化アプリといった業務効率化ツール・アプリを開発できます。
これまで手作業で行っていた社内手続きや申請・承認といったワークフローの自動化を手軽に実現できます。
開発知識やスキルを持っていない部署・チームであっても、自部署の業務に適したツールを作成できるため、効率的かつ実用的なツールを実装することができるでしょう。

外部サービスとの連携

ノーコード・ローコードは、外部サービスとのAPI連携も可能です。決済機能やメールサービス、SNSなどの外部サービスと連携させ、より利便性の高い機能を実装することができます。例えば、SNSのアカウントを利用したログイン機能なども実装可能です。

ノーコード・ローコード開発の特長

ノーコード・ローコード開発には、次のような特長があります。

プログラミングスキルがなくてもアプリ開発が可能

ノーコード・ローコード開発は、コードをまったく書かない、あるいはコーディングを最小限に留めて開発を進められます。そのため、開発に関する知識やプログラミングスキルがなくてもアプリ開発が行えるメリットがあります。

また、開発に使用するツールの多くは、グラフィカルでわかりやすいインターフェースになっています。使い方を直観的に理解しやすいため、プログラミング初心者の方でも安心です。

アプリの開発期間を短縮できる

ノーコード・ローコード開発は、ツールに備わっているテンプレートやパーツを組み合わせることで開発を行います。ソースコードを書く場合に比べて、短いステップでアプリを作成できるため、開発期間を短縮することが可能です。また、コードの入力ミスなどによるエラーが発生しづらいメリットもあります。

ノーコード・ローコードに適さないこと

多くの特長があるノーコード・ローコードですが、開発するものによっては適さないケースもあるため留意が必要です。

処理速度が重要なシステムの開発

ノーコード・ローコードで作成されたアプリは、動作が重くなることがあります。使用することができなくなるほど支障が出るわけではありませんが、「処理速度を重視した開発」には適さないケースがあることを覚えておきましょう。

独自性が高いシステムの開発

ノーコードツールはテンプレートを組み合わせて作ることが多いため、独自性が高いシステムの開発には適していません。「ゼロベースで開発したい」「フルスクラッチと同等の自由度が必要」などの場合には、別の開発手法の採用を検討しましょう。

ノーコード・ローコード開発のメリット

ノーコード・ローコード開発を採用するメリットは、以下の通りです。

変化にすばやく対応できる

ノーコード・ローコード開発は短い期間でアプリを開発できるので、ビジネスや環境の変化に即したアプリを速やかにリリースできる強みがあります。開発スピードが求められる場合には、積極的に採用を検討しましょう。
ノーコード・ローコードのプラットフォームは、開発して即実行しやすく、トライアンドエラーを繰り返しながら開発を進められます。作っているうちにニーズが変化したり、新しいニーズが生まれたりしても、それに合わせた対応が簡単です。

ビジネス要件にマッチしやすい

プログラミングの専門知識が不要、または最低限で済むノーコード・ローコード開発は、プログラマーやIT技術者に依存することなく開発を進められます。事業や業務を熟知した社員による開発も行えるため、現場のニーズに合致するアプリを開発・実装できる利点があります。
従来の手法での開発は、開発者とユーザーとの間の意思疎通や業務理解のギャップによって、アプリとニーズのミスマッチがしばしば生じていました。これは、「使う人」と「作る人」が異なるために生じていた問題です。ノーコード・ローコード開発では、「使う人」自らが「作る人」になることで、こうした問題を防ぐことが可能です。

開発コストの削減

ノーコード・ローコード開発は開発にかかる時間や手間を大きく減らせるため、生産性の向上が期待できます。また開発にかかる工数や人件費の削減により、総合的な開発コストも抑えられる可能性があります。
開発するアプリやサービスの種類や規模によって異なりますが、従来の手法での開発に比べて、数分の1から数十分の1程度にコストを抑えられることもあります。

ノーコード・ローコード開発のデメリット

ノーコード・ローコード開発には留意すべきデメリットもあります。

ツールへの依存度が高い

ノーコード・ローコード開発では、実装できるデザインや機能などがツールによって異なります。また「ECサイトの開発」「業務用アプリの開発」など、特化している領域がツールごとに異なるケースも珍しくありません。加えてツールの仕様変更やサービス停止などにも、臨機応変な対応が必要になるでしょう。

このようにノーコード・ローコード開発はツールへの依存度が高いため、開発したいアプリやサービスに合わせて適切なツールを選ぶことが大切です。

大規模で複雑な開発には不向き

ノーコード・ローコード開発は、ゼロから開発を行うスクラッチ開発と比較すると、開発できる領域に制限があります。そのため複雑な要件が求められる大規模な開発には不向きだといえるでしょう。また、一定の拡張性・柔軟性があるローコード開発でも、ツールが対応する範囲外の対応が難しい場合があるため留意しましょう。

内製の場合、いわゆる「野良アプリ」が乱立しかねない

ノーコード・ローコード開発による内製化が進むと、各部署が独自にアプリ開発を進め、組織として把握できず、保守の行き届かない「野良アプリ」が乱立する危険性があります。

野良アプリは効率性や生産性の低下を招くほか、セキュリティリスクにもなるため、適切なガバナンスが必要です。ノーコード・ローコード開発による内製を認める場合、アプリのメンテナンスや管理のルール、マニュアルなどの整備をしましょう。

まとめ

ノーコード・ローコード開発は、「専門知識が不要、または最低限の知識で開発できる」「開発工数を大幅に減らせる」といったメリットがある利便性の高い手法です。エンジニア不足が問題視される中、ノーコード・ローコードで開発できる環境整備は非常に価値があるといえるでしょう。

デジタル変革(DX)の時代といわれている現在、こうした変革を促進するためにもノーコード・ローコードは有用です。変化にすばやく対応できる組織風土や体制を実現する上で、強い味方になることが期待できます。

しかし、ノーコード・ローコード開発には不向きなシーンがあったり、開発が容易になることで野良アプリが乱立するリスクがあったりと、導入・運用にあたっては正しい知識の習得が欠かせません。リスクを最小化し、最大限の恩恵を享受するためにも、企業向け研修で体系化された知識を学ぶことを検討してみてください。

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