育成スキルの明確化はわずか14.2％。現場が直面する能力不足と環境要因の実態が浮き彫りに
デジタル人材の育成をリードする株式会社アイ・ラーニング（本社：東京都中央区、代表取締役社長：杉山 真理子）は、企業に勤務する新入社員・若手社員の育成・受け入れ担当者500名を対象に、「新入社員育成・定着課題調査2026」を実施いたしました。
近年、企業において新入社員や若手社員の早期離職や育成に関する課題が深刻化しています。本調査では、81.2%の企業が新入社員・若手社員の定着に課題を感じている実態や、若手本人の基礎力不足だけでなく、受け入れ環境や育成運用の見直しなど、育成現場における多くの課題が明らかになりました。
こうした課題を背景に、入社時研修だけでなく配属後の継続的な支援や、新入社員本人だけでなく受け入れ側への支援拡充、そして基礎力の継続育成など、包括的な見直しが急務であることが示唆されています。
【調査結果のハイライト】
1. 新入社員・若手の定着に課題を感じる企業は8割超
現在の新入社員・若手社員の定着について、「強く感じている（33.4%）」「やや感じている（47.8%）」を合わせると、81.2%の企業が定着に課題を感じていることがわかりました。定着の問題は一部の企業に限らず、多くの企業に共通する重要な育成テーマとなっています。
2. 企業が新人に求める力と、実際に不足している力は共通している
新入社員・若手社員に「求める能力」と「不足していると感じる能力」の上位項目は共通しており、「コミュニケーション力（求める：60.0%／不足：57.2%）」「主体性・自律性（求める：43.0%／不足：43.2%）」「問題解決力（求める：41.2%／不足：39.6%）」が挙げられました。企業が重視している基礎力ほど、実際の現場で不足感が持たれやすい実態が浮き彫りになっています。
3. 定着課題の背景には「環境要因（ミスマッチ・人間関係）」も大きい
早期離職や定着課題につながる要因としては、「仕事内容と本人の期待のミスマッチ（56.9%）」、「上司・先輩・同僚との人間関係（53.3%）」、「職場の文化や価値観が合わない（41.9%）」が上位に挙がりました。若手個人の問題だけでなく、組織側の受け入れ体制や環境面が大きく影響していることがわかります。また、受け入れ側の負担要因として「教え方が統一されていない（42.2%）」がトップに挙がり、指導環境の課題も示唆されています。
4. スキル明確化が十分とは言えない企業が多い
入社後に身につけてほしいスキルが「明確化されている」と回答した企業はわずか14.2%にとどまりました。「一部のみ明確化されている（28.0%）」、「必要だが明確化されていない（13.8%）」など、育成内容や期待水準の整理が不十分な企業が多くを占めています。
■調査概要
- 調査名称令和世代の新入社員育成・定着課題調査2026
- 調査対象企業に勤務する18歳～70代の男女500名
- 調査対象エリア全国
- 調査期間2026年4月14日～4月17日
- 調査方法インターネットアンケート調査
- 調査条件勤務先の従業員規模が50名以上、かつ新入社員・若手社員の育成・受け入れに「一部関わっている」または「主担当として関わっている」人を対象に実施
本調査の詳細データ・レポートは下記よりご覧いただけます。
https://www.i-learning.jp/topics/detail/285/
アイ・ラーニングについて（https://www.i-learning.jp/）
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