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ふれるとわかるデジタルビジネス入門

ふれるとわかるデジタルビジネス入門

 デジタルビジネスとは

クラウドやAI、IoT、センサ・デバイスなどの先端技術を活用してシステム、人、モノを相互につなぐことで、ビジネスに新たな価値収益を生み出すビジネスモデルです。

 デジタルビジネスを実現する技術

デジタルビジネスを実現する技術は数多く、企業はそれらを相互に活用して、デジタル化した新たなシステムやサービスを提供します。

 第4次産業革命で実現する「Society 5.0」

現在、IoTやビッグデータ、人工知能(AI)などのデジタル技術は第4次産業革命と呼ばれ、我々を取り巻く環境に大きな影響を与えています。
さらに今後は「Society 5.0」として『仮想空間(サイバー空間)と現実空間(フィジカル空間)を融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中心の社会』(内閣府HPより)を目指すことが政府で提唱されています。

IoTやビッグデータ、人工知能(AI)などの急速に発展するデジタル技術を用いて、新たな付加価値を生み出す社会変革が世界中で進展しつつある。この奔流は“第4次産業革命”と呼ばれ、IT業界に留まるものではなく、あらゆる経済活動、個人のライフスタイルにまで影響を与えつつある。

政府は「未来投資戦略2017 1」および「経済財政運営と改革の基本方針2017 2」を2017年6月に閣議決定し、第4次産業革命の技術革新をあらゆる産業・社会生活に取り入れることで、様々な社会課題を解決するSociety 5.0を世界に先駆けて実現するとした。

「IT人財白書2018 - Society5.0の主役たれ」
第2部 第1章 より

つまり、これからのビジネスにおいて、
デジタル技術の知識は誰もが備えておくべきものなのです。

 当コースのコンセプト

「ふれるとわかるデジタルビジネス入門シリーズ」では、すべてのビジネスパーソンを対象に、デジタル技術の知識習得と体験を通して、ITトレンドに親しみながら理解を深めることをめざします。


傍観者から当事者として、これからのデジタルビジネスにかかわっていくための第一歩を踏み出しましょう。


YouTubeでご覧いただく場合はこちらから

[ITT10] ふれるとわかるデジタルビジネス入門1
  - ビジネスを変える クラウドのパワー/AIのポテンシャル NEW !!

クラウドやAI技術の意義や適用分野などの基礎的な知識を得るとともに、クラウドベースの簡単なアプリ作成を体験し、さわって実感することで、クラウドやAI技術の今を学びます。

対象者:

  • デジタル技術を活用したビジネスを考えたい
  • 業務改善に活かしたいと考えてはいるものの、クラウドやAIなどの技術について漠然と知っているだけでビジネスや実生活との結びつきがよくわからない
  • といったIT専門職でない方などを主な対象としています。

Coming Soon!!

[ITT11] ふれるとわかるデジタルビジネス入門2
  - ビジネスを変える IoTがひらく第四次産業革命(仮) ※ 2019年上期開始予定

 【参考資料】IT人財白書2018 調査結果

■ 2種類のIT活用

  • 課題解決型:これまでのIT活用の主流。業務の効率化やコスト削減が主な目的。
  • 価値創造型:デジタル化におけるIT活用。ビジネスを創出し、新しい仕事や価値を次々に生み出していくことが目的。(デジタルビジネス)
前者のIT活用と後者のIT活用では、求められる意志決定や、開発スピード、見直しの頻度など、優先すべき事項が異なる。このような方向性の違いに注目し、2種類のITとして分類する考え方が広まってきている。



■ IoTやビッグデータ、AI等の技術の活用の進め方


IoTやビッグデータ、AI等の技術の活用は、IT部門、事業部門と連携して進めている割合が高い。
IT部門だけでなく、事業部門にもITのスキルが求められている。


■ “価値創造型”のIT事業規模の拡大・縮小傾向


全体的に”価値創造型“のIT事業規模を拡大する割合は40%以上。
特に1,001名以上のIT企業では“価値創造型”のIT事業規模が拡大する割合が60%越えと高い。
デジタルを活用した新たなビジネス「デジタルビジネス」への事業規模は全体的に拡大傾向にあることが分かる。


■ ユーザー企業の社内にITのスキルを蓄積・強化するための内製化状況


従業員規模が大きくなるに従い「企画・設計など上流の内製化を進めている」割合は高くなる傾向にある。1,001名以上の企業では、「企画・設計など上流の内製化を進めている」割合が43.1%と高くなっている。
これまでIT企業に外注していたシステム開発は、今後、ITスキルの蓄積・強化のために内製化する傾向にあることが分かる。つまり、ユーザー企業においてもITスキルの向上は必要不可欠となる。